上田壮一 (うえだ・そういち)
Think the Earthプロジェクト
・北極海の海氷が420万平方kmを切ってしまったこと
・IPCCがノーベル平和賞を受賞したこと
・UNDPが人間開発報告書で貧困と気候変動を関連づけた提言を行ったこと
プロフィール
兵庫県生まれ。2000年、ソーシャル・クリエイティブの拠点として（株）スペースポートを設立。
また非営利団体「Think the Earthプロジェクト」のプロデューサーとして、地球時計wn-1や書籍『百年の愚行』、『1秒の世界』、『世界を変えるお金の使い方』、『気候変動+2℃』、携帯アプリケーション「live earth」などを手掛けた。
2007年には生物多様性がテーマのビジュアルブック『いきものがたり』を編集。
ほかに「ネイチャーネットワーク」「先見日記」などのウェブサイトの企画・制作など多数。
今本秀爾（いまもと じゅうじ）
エコロ・ジャパン代表
１．柏崎刈羽原発火災事故・地震被害・停止
２．日本の記録的猛暑（最高気温を74年ぶりに更新）
３．バイオ（エタノール）ガソリン試験販売開始
プロフィール
国際政治ジャーナリスト、執筆・翻訳業。
欧州の「政治的エコロジー」思想や環境運動の研究を契機に２００１年グローバル・グリーンズ世界大会（キャンベラ）に参加。
その後は日本の海外緑の党との渉外窓口担当として活躍。２００４年より持続可能な社会政策を構築するための有志による政策ネットワーク「エコロ・ジャパン」を立ち上げ、代表を務める。
日本における「世界の緑の党」研究に関する第一人者として、海外５０カ国以上、数百名に及ぶ緑の党の政治家やスタッフ、活動家への取材や交流活動を通して、世界の政治的エコロジー運動の現状をメディアやセミナーにて紹介している。
主著
『リベラル・パワー 日本病理社会・再生の条件』（郁朋社刊）など著書、論文、翻訳等多数。
A SEED JAPAN事務局
(Action for Solidarity, Equality, Environment and Development/)
・国連気候変動枠組み条約会議（COP13）におけるバリロードマップの合意
・国連気候変動枠組み条約会議（COP13）において、環境NGOがワースト評価を
行うランキングである「Fossil of the Day」において日本が１～３位を独占受賞
・東京都の排出量取引制度導入
・アル・ゴア氏のノーベル賞受賞
プロフィール
青年による環境と開発と協力と平等のための国際行動）は、1991年10月に設立された日本の青年による国際環境NGO（非政府・非営利組織）です。
1992年6月、ブラジルで開催された「地球サミット（国連環境開発会議）」へ青年の声をとどけるため、世界約50ヶ国70団体が参加して「A SEED国際キャンペーン」が行われました。その日本の窓口として、全国の青年の声をまとめ、国連へ提言書を提出したのが始まりでした。そして地球サミットを終えて会員制度を有する団体として新たにスタートしました。
私たちは国境を越えた環境問題とその中に含まれる社会的な不公正に注目し、より持続可能で公正な社会を目指しています。そのために現在の大量生産・大量消費・大量廃棄のパターンの変更と、南北間・地域間・世代間の格差をなくしていくことが必要だと考えます。このような社会を実現するために、未来の世代を担う青年自らが行動を起こしています。
飯田 哲也（いいだ てつなり）
環境エネルギー政策研究所 所長
・IPCC第４次報告とアル・ゴアとのノーベル平和賞同時受賞
・新潟中越沖地震と柏崎刈羽原発の全機停止。さらに東京電力は赤字転落し、原子力の認識を１８０度転換させた。（安定供給→不安定供給、経済的→経済リスク、地球温暖化対策→CO２増大リスク、安全性の根底が崩壊）
・東京都 混迷する国を先取りして、排出量取引、環境税、自然エネルギー促進の三点セットの導入表明
プロフィール
・生年月日：1959年１月８日
・職業
NPO法人 環境エネルギー政策研究所 所長
兼務として、
・自然エネルギー促進法推進ネットワーク 代表
・NPO法人 高木仁三郎市民科学基金 共同代表
・グリーン電力認証機構 理事
・ルンド大学環境エネルギーシステム研究所 客員研究員
1959年生、山口県生まれ。京都大学原子核工学専攻修了。東京大学先端科学技術研究センター博士課程単位取得満期退学。大手鉄鋼メーカ、電力関連研究機関で原子力Ｒ＆Ｄに従事した後に退職。現在、非営利の研究機関の代表を務めつつ、複数の環境ＮＧＯを主宰し、科学者（ルンド大学環境エネルギーシステム研究所）でもあるというトリプルコースを歩んでいる。自然エネルギー政策では日本の第一人者として国際的にも豊富なネットワークを持ち、具体的な政策提言と積極的な活動や発言により、日本のエネルギー政策に大きな影響力を与えている。
そのほか、『地域』『マイノリティ』『市民』など顔の見える個人に軸を置きながら、エネルギー政策決定過程・社会開発と社会受容・電力エネルギー政策・環境共生コミュニティなど、技術社会論・環境社会学・環境都市論などの幅広い分野で活動し、積極的に発言している。
●主要研究分野・活動内容：環境エネルギー政策論
・電気事業政策の検証/評価
・エネルギー政策アセスメント
・政策決定プロセス、市民参加、NGO・NPO活動論
・日本社会論
・環境社会政策論、等
●社外委員等
・政府委員：
経済産業省総合エネルギー調査会新エネルギー部会（1999年12月?2003年１月）
経済産業省総合エネルギー調査会総合部会（2000年４月?2003年１月）
中央環境審議会地球環境部会（2001年２月?現在まで）
環境省国立・国定公園内における風力発電施設設置のあり方に関する検討会（2003年８月?2004年３月）
・地方委員：
長野県地球温暖化検討会（2002年８月?2003年３月）
東京都環境審議会（2002年12月?現在まで）
横浜市地域エネルギー政策基本構想策定委員会委員（2005年度）
横浜市地球温暖化対策地域推進計画改定検討委員会委員（2005年度）
・学会等役職：
European Network for Energy Research (2000年4月?)
国際バイオマス学会科学委員会委員（2003年10月?）
主要著作リスト（エネルギー・環境・持続可能社会関連のみ）
・書籍
「自然エネルギー市場」築地書館(2005年３月刊)（編著）
「エネルギーと私たちの社会」新評論(2002年３月刊)（訳書）
「北欧のエネルギーデモクラシー」新評論(2000年３月刊)
「2010年自然エネルギー宣言」七つ森書館(2000)（編著）
「光と風と森が開く未来ー自然エネルギー促進法」かもがわブックレット(1999)（編著）内橋克人
「環境知性の時代」岩波書店(1999)（対談）河合隼雄・内橋克人共編
「仕事の創造」岩波書店(1997)（共著） 他、多数
阿部 治（あべ おさむ）
ESD-J代表理事
①夏の猛暑
②暖冬（スキー場の雪不足）
③ツボカビ病
④石油の高騰
⑤バイオ燃料
プロフィール
立教大学ESD研究センター長（教授）、専門は環境教育、ESD（持続可能な開発のための教育）、ESD-J代表理事、日本学術会議特任連携会員、日本環境教育学会常任運営委員、日本自然保護協会理事、日本環境教育フォーラム理事、国際自然保護連合日本委員会運営委員、日本環境会議理事等。
足立直樹（あだち なおき）
レスポンスアビリティ代表
1 北極海の海氷がIPCCの予測を40年も前倒しで史上最小に！（9月）
2 COP13が開催され、AWGは先進国に2020年に25～40%の削減を求める結論を出す（12月）
3 不都合な真実が世界ヒット、ゴアはノーベル平和賞受賞
4 IPCC第四次報告書発表
5 G8で安倍首相（当時）は、「世界全体の地球温暖化ガス排出量を現状から2050年までに半減する」ことを国際的な共通目標にすることを提言（5月）
6 バイオ燃料の需要増で、食品価格が高騰
7 第三次生物多様性国家戦略が発表になり、民間企業の参加が推奨
8 イギリス、2050年までに60%減の目標と気候変動法が施行(11月）
9 新潟県中越沖地震で柏崎刈羽原子力発電所が停止。地震大国日本における原発の安全性と、原子力にエネルギーを依存することに対する疑念が増大
10 EUでREACHが実施（7月1日）
番外
・イオンがレジ袋有料化の実験を行い成功、追随するスーパーも増加
・環境報告ガイドラインが改訂され、生物多様性と金融のグリーン化の項目を追加
・史上最も暑い夏を記録
・世界各地で異常気象続く（インドネシアの洪水、バングラディッシュの大型サイクロン、オーストラリアは6年連続の旱魃など）
・環境税導入に賛成が4割、はじめて反対を上回る
・green.tv japan スタート！
プロフィール
東京大学理学部、同大学院で生態学を学び、理学博士号を取得。1995年から2002年までは国立環境研究所で熱帯林の研究に従事。1999年から3年間のマレーシア森林研究(FRIM)所勤務の後、コンサルタントとして独立。多くの先進企業に対して、「どうすれば持続可能な社会に貢献できる企業になれるか」、「信頼される企業になるために、何をどのようにすべきか」を中心にコンサルティングを行っています。特に専門としているのは「企業による生物多様性の保全」と「アジアにおけるCSR」で、両者を結ぶ課題である「原材料調達配慮」や「サプライチェーンマネジメント」には特に力を入れています。
環境経営学会 理事、サステナビリティ日本フォーラム(旧GRI日本フォーラム)運営委員等を務め、(財)地球・人間環境フォーラムなどの客員研究員も兼務しています。
株式会社レスポンスアビリティ http://www.responseability.jp/
サステナ・ラボ サスラボ（個人ブログ）http://suslab.seesaa.net/